病気やケガで働けなくなったときの保険を考えていますか？

皆さんの人生を豊かにするお手伝いをしています。
おかねの相談室　ファイナンシャルプランナーの氏家です。

今の時代、病気や死亡以外で「働けなくなる」リスクの備えが必要と言われています。
が、なぜ「働けなくなる」リスクに備える必要があるのでしょうか？なぜ病気や死亡の保障だけではダメなのでしょうか。

今回は「働けなくなる」リスクが具体的にどのようなことなのか、そしてそれに備えるためにはどうすれば良いのか、それぞれのポイントをお伝えします。

働けなくなるとどうなる？

支出の増加と収入の減少

もしも病気やケガで働けなくなると、あなたやご家族の生活はどうなると思いますか？病気が悪化して退職せざるを得なくなったら・・・、事故で障害が残り、仕事ができなくなったら・・・、寝たきりになり、要介護状態になってしまったら・・・。

そのような事になれば、治療費で支出が増え、休職や退職などの収入が減少すれば、収支のバランスが大きく崩れ、今までと同じ生活水準を維持できなくなる恐れがあります。

収入が減っても生活に必要な支払いは続く

収入が減少、あるいは途絶えたとしても、生活費・教育費・住宅費（住宅ローンや家賃）等、生活に必要な支出は継続します。
収支バランスを維持するために、月々の支出額を減らそうとしても、生活費、教育費、住居費などは急に減らすことは現実的に考えると難しいです。

働けないことは死亡よりも家計に影響を与える

もし死亡保険に加入していた場合、死亡時は保険金が入ることで収入面のプラスになりますが、働けなくなってしまった場合は、支出は変わらなくても、保険金を受け取れる対象ではないため、収入減をカバーできません。よって、死亡保険だけでは「働けなくなる」リスクに備えられません。

すでに備えられているモノは？

「働けなくなる」リスクに備える際に、まず考えることは収入の減少に対して、それをカバーするために、すでに備えられているモノを確認しましょう。傷病手当金（※１）や障害年金（※２）といった公的制度をご存知でしょうか。

（※１）傷病手当金
傷病手当金とは健康保険の加入者が、業務外の病気やケガで４日以上連続して仕事を休み、給与の支払いがない場合に給与の２／３の額を４日目から最長１年６ヶ月にわたって支給される制度。（一般的に、国民健康保険の加入者には傷病手当金はありません）

（※２）障害年金
障害年金とは、国民年金や厚生年金の加入者が障害認定日（原則として初診日から１年６ヶ月後）に法令で定める障害の状態に該当している場合に支給される年金。

民間の保険で備えよう！

公的制度を利用しても、収入が支出より不足する場合は、保険でカバーしましょう。預貯金で備えるという方もいますが、働けない状態がいつまで続くのかは、なってみないと分からないため、減っていく預貯金よりも保険のほうが安心ではないでしょうか？

必要保障額を決める

受け取る金額が多いに越したことはありませんが、その分保険料が高くなってしまうため、保険料を無駄なく効率的に保障を考えるなら、ご家庭の収入と支出に見合った、損益分岐点を見つけましょう。そのために毎月の家計の収入と、公的制度でいくらまでカバーされるのか必要保障額を決めましょう。

保障期間を決める

それぞれ保険会社によって異なりますが、保険の契約期間や年金受け取り期間を自由に設定することができます。例えば、お子さまが大学に進学するまで、お子さまが独立するまで、配偶者の方が年金を受給するまでなど、自身のこれからのライフプランを考えるとイメージしやすいです。

必要な保障内容を決める

死亡時以外の保障として、障害状態になった時や介護状態になった時など「働けない」状態も支払対象になる保険会社も増えてきました。

保険料を安くしたい

保険会社によって保険料の割引制度があるため、条件に当てはまれば保険料を安く加入することが可能です。

・健康体割引
・非喫煙者割引
・優良運転者割引

まとめ

生命保険といっても保障の内容は様々。とりあえず入っているから安心♪
・・・それって本当に大丈夫ですか？
自分が置かれている状況に合わせて、必要な目的に合わせて商品を選ぶことが大切！！

気になった方は「おかねの相談室」へ一度ご相談ください。